不妊治療は、二人で取り組む医療です。しかし実際には、通院も、注射も、身体的な負担も女性に偏りがちで、そのアンバランスさが夫婦のあいだに溝を生むことがあります。
治療が長引いてから「そんなつもりじゃなかった」とすれ違うのを避けるために、始める前に話し合っておきたい5つのテーマを整理しました。
①予算の上限をいくらに置くか
もっとも具体的で、もっとも後回しにされがちなテーマです。
2022年4月から体外受精も保険適用となり、自己負担は大きく下がりました。それでも、体外受精1周期あたりの自己負担は10万〜20万円程度、先進医療を追加すればさらに上乗せされます。保険の回数上限を超えれば全額自費となり、1周期50万〜70万円程度かかることもあります。
決めておきたいのは次の点です。
- 総額でいくらまで使うか
- どこから出すか（貯蓄・収入・親族の援助）
- 自費に移行したときにどうするか
- 上限に達したらどうするか
「いくらまで」を決めずに始めると、引き際が見えなくなります。 金額は途中で見直しても構いません。まず一度決めることに意味があります。
②いつまで続けるか（期限）
費用と並んで重要なのが期間です。
- 何歳までを区切りとするか
- 体外受精を何回まで行うか
- 保険の回数上限に達したらどうするか
「妊娠するまで」と決めてしまうと終わりがありません。年齢か回数か費用か、いずれかで区切りを設けることをおすすめします。
もちろん、その時が来たら延長する判断もあり得ます。大切なのは、一度立ち止まって考える約束を最初にしておくことです。
③どこまでの治療を選択肢に入れるか
治療には段階があります。その先には、第三者が関わる選択肢もあります。
- タイミング法・人工授精まで
- 体外受精・顕微授精まで
- PGT-A（着床前検査）を行うか
- 精子提供・卵子提供を検討するか
- 代理出産を検討するか
- 特別養子縁組・里親を考えるか
すべてを今決める必要はありません。ただ、「絶対に選ばない」と考えているものがあるかをお互いに確認しておくと、後の話し合いがスムーズになります。
考え方が違っても構いません。違いがあることを知っておくこと自体に価値があります。
④仕事とどう両立させるか
体外受精の周期では、卵胞の育ち具合に合わせて急に受診が必要になることがあります。予定を組みにくいのが治療の特徴です。
- 通院のために休みをどう確保するか
- 職場にどこまで伝えるか
- 勤務先に不妊治療のための制度があるか
- 採卵日や移植日にパートナーは休めるか
近年は不妊治療休暇や時間単位の有給休暇を設ける企業が増えています。まず制度を調べてみてください。
伝える範囲は難しい問題です。理解が得られれば通いやすくなる一方、詮索されて負担が増えることもあります。直属の上司だけに伝えるという選択をする方が多いようです。
⑤お互いに何をしてほしいか
もっとも見落とされやすく、もっとも大切なテーマです。
治療中、女性は注射や採卵で身体的な負担を負い、ホルモン剤の影響で気分が不安定になることもあります。一方、男性は「何をすればいいかわからない」まま時間が過ぎていきがちです。
具体的に決めておくとよいこと。
- 通院に付き添うか、どのタイミングで付き添うか
- 説明を一緒に聞くか
- 治療の話をする日／しない日を決めるか
- 結果が出なかったとき、どう声をかけてほしいか
とくに最後の項目は、事前に伝えておく価値があります。「励ましてほしい」人もいれば、「そっとしておいてほしい」人もいます。何もしないことが最善の場合もあると知っておくだけで、すれ違いは減ります。
話し合いのコツ
- 結論を出そうとしない：まずお互いの考えを知るだけで十分です
- 診察の直後は避ける：感情が動いているときは冷静に話せません
- 紙に書き出す：口頭だけより認識のずれが減ります
- 定期的に見直す：状況が変われば考えも変わります
よくある質問
Q. パートナーが治療に消極的です。
A. 「協力してほしい」ではなく、まず一緒に説明を聞いてもらうところから始めるのが有効です。情報量の差が温度差を生んでいることは少なくありません。
Q. 話し合うと必ず喧嘩になります。
A. 二人だけで抱えず、カウンセラーを介するのも方法です。不妊治療施設には生殖心理カウンセラーや不妊カウンセラーが在籍していることがあります。
まとめ
- 予算、期間、選択肢の範囲、仕事との両立、お互いへの要望。この5つを最初に共有しましょう
- 結論を出す必要はありません。違いを知ることに意味があります
- 一度決めたことも、状況に応じて見直して構いません
治療の成否は選べません。しかし、どう向き合うかは二人で選べます。
次の一歩に迷ったら
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ご利用にあたって
本記事は、不妊治療について一般的な情報をお伝えすることを目的として作成しています。記載している検査・治療の内容や数値は、あくまで一般的な目安です。適応や治療方針は一人ひとりの状態によって異なり、医療機関ごとに方針が異なる場合もあります。実際の診断・治療については、必ず主治医にご相談ください。
また、法制度や公的支援の内容は改定されることがあります。手続きの際は、必ず厚生労働省・お住まいの自治体・各医療機関の最新の公表情報をご確認ください。
